2018.10.10

　総合教育・生涯学習機関の株式会社ECC（本社：大阪市北区、代表取締役社長：山口勝美、以下、ECC）と近畿大学附属小学校（所在地：奈良市、校長：森田哲、以下、近大附小）は、ECCが開発した外国語対話アプリ「おもてなCity へようこそ！」（以下、本アプリ）を、英会話の効率的な自学習手段の構築を目的に英語の授業に導入します。また、アプリでのシミュレーションで英語発話を定着させ、実際に訪日外国人へのインタビュー（11 月に京都予定）を実施するなどして、ECCと近大附小で自学習による英語発話の定着について共同実証実験を実施します。いま文部科学省の学習指導要領改訂を受けて、より一層小学校での英語教育の重要性が高まっています。




■ 自学習手段を構築し、自発的な学習を促す
　本アプリはAI（人工知能）を組み込み、「音声認識」「音声対話技術」を利用した対話アプリケーションで、1人でも英語の対話トレーニングができることから、現在、教育現場にて課題となっている「アウトプットの量」を増やし意欲的に発話学習を行うことができます。

■ 先に近畿大学附属高に導入し一定の成果を獲得
　今年4月から実施していた近畿大学附属高等学校との共同実証実験にて、対話アプリを使った学習の有効性（仮想シミュレーション）の検証を行いました。実証実験の内容は、校外学習で対象となったクラスの生徒が実際に外国人とコミュニケーションをとり、一緒に写真を撮るというものです。アプリを使った事前のシミュレーションにより、多くの生徒が写真撮影に成功しました。

■ ECC と近大附小、共同で実践的なICT による英語学習の環境づくり
　近大附小ではICT教育とグローバル社会で活躍できる人材育成に力をいれており、すでにiPad120台を導入、電子黒板の導入工事もはじまっています。今後は、ECCと共同でさらに実践的なICT英語学習の環境づくりに取り組みます。

■ 文部科学省「学習指導要領改訂」によって、一層高まる英語学習の重要性
　小学校では文部科学省が発表した学習指導要領改訂により、平成32年度から英語に親しむ活動の開始を小学3年生に早め、5年生から英語が正式教科とされ、英語学習の重要度がますます高まっています。近大附小では創立当時（昭和29年）より英語教育を実施。現在では全学年で週に2コマの英語の授業を行っています。

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